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成長期の咀嚼、脳機能の発達に関係

-東医歯大ら研究グループが解明-

成長期の咀嚼が高次脳機能の発達に重要な役割を果たす可能性がある―。東京医科歯科大学らの研究グループがマウスを使った実験で、咀嚼刺激の低下が神経活動やシナプス形成、神経栄養因子の発現に影響し、海馬の神経細胞の減少に関わり、記憶・学習機能障害を引き起こすのを突き止めた。咀嚼と高次脳機能を結び付ける分子メカニズムの解明が進めば、記憶・学習機能障害や認知症の新規治療法・予防法の開発への応用が期待できる。
研究グループは、マウスに離乳期から成長期にかけて粉末飼料を与えて咀嚼刺激を低下させるモデルの分析を実施。粉末飼料を与えた群は、通常の固形飼料を与えたマウスと比べて顎顔面の骨や噛むための筋肉の成長が抑制され、記憶・学習機能も顕著に障害されると判明した。記憶・学習を司る脳領域、海馬を分析すると、マウスの神経活動やシナプス形成、脳由来神経栄養因子の発現が低下し、神経細胞の減少が明らかになった。
(6/27 日本歯科新聞より)
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骨太方針に明記

-「歯科健診」「歯科保健医療」の充実-
 政府は、経済財政諮問会議と未来投資会議を9日に開き、「経済財政運営と改革の基本方針(骨太の方針) 2017」と「未来投資戦略2017」をまとめ、閣議決定した。骨太方針には直接的な歯科関連の文言としては09年以来となる「歯科健診の充実」「ロ腔機能管理の推進など歯科保健医療の充実」が盛り込まれた。日本歯科医師会は同日、骨太方針に歯科の文言が明記されたのを評価した上で、「社会保障に安心感を持つことが、消費の活性化、経済の活性化にもつながるものと認識しており、 国民の健康と生活を守る立場で責任を果たしていきたい」などとする見解を発表した。今年は5月下旬の経済財政諮問会議で民間議員から歯科健診の充実などが提言され、まとまった骨太方針には「ロ腔の健康は全身の健康にもつながることから、生涯を通じた歯科健診の充実、入院患者や要介護者に対するロ腔機能管理の推進など歯科保健医療の充実に取り組む」と09年に比べて具体的な施策に踏み込んでいる。
(6/13 日本歯科新聞より)

8020初の5割超え

-歯科疾患実態調査-
 厚労省は2日、平成28年歯科疾患実態調査を公表した。「75 〜 79歳」と「80 〜 84歳」の20本以上の歯を有する人の割合を基に推計した「8020」は51 . 2 %と初めて50 %を突破した。平成5年調査では「8020」は10. 6 % (推計)だったが、歯科医療関係者らによる8020運動やプロフェッショナルケアなどにより口腔の健康の重要性が国民に浸透した結果、5割を超えたと考えられる。同調査は、歯科保健の状況を把握し、今後の歯科保健医療対策を推進するための基礎資料を得ることを目的とし、昭和32年から6年ごとに実施してきたが、平成24年に策定した「歯科ロ腔保健の推進に関する基本的事項」の中間評価に合わせ、今回から調査周期が5年となった。今回の被調査数は6278人(男性2868人、女性3410人)でロ腔診査受診者は3820人(男性1667 人、女性2153人)。
(6/6 日本歯科新聞より)

むし歯の自覚7割が「なし」

-よい歯の日アンケート-
 サンスターグルーブオーラルケアカンパニーは、 4月18日の「よい歯の日」を前に、サンスター財団が一般企業などで実施している産業歯科健診の受診者で了解を得られた人を対象に行ったアンケート結果を分析し、「大人むし歯」の実態をまとめた。対象は日本全国の20 ~ 69歳の男女3万8476人で、実施期間は2016年1月〜12月。問診票による「歯が痛んだり、しみたりするか」との質問に、むし歯を保有しているにもかかわらず、「痛んだり、しみたりしない」とした回答者が74%に上った。
 子供のむし歯が減少しつつあるのに対し、高齢者のむし歯は年々増加していることが厚労省の歯科疾患実態調査で示されているため、サノスターでは年齢を重ねると生じやすくなり、かつ自覚症状がないま進行してしまうケースが多い「ニ次う蝕」や「根面う蝕」を「大人むし歯」と呼び、その実態や予防を含めた対処方法等を啓発している。

(4/25 日本歯科新聞)

歯科の環境依然厳しく

-保団連調査 2割が経営の「見通し立たず」-

 医院経営について開業歯科医師の21.0%が「不安で見通しが立たない」と回答した。全国保険医団体連合会が9日に公表した「開業医の実態・意識基礎調査」明らかになったもので、医科では「不安で見通しが立たない」の回答は12.7%と歯科の方が2倍近く、歯科医療を取り巻く環境は依然として厳しい状況にありそうだ。
 同調査はおおむね3~4年ごとに開業医会員を対象に実施している。今回は2016年9月に医科5032人、歯科3602人が対象で、有効回答数は医科1517人(30.1%)、歯科1264人(35.1%)。歯科の医院経営の見通しについては、「不安はない」11.6%、「不安はあるが見通しは立つ」が46.8%だった。
(2/14 日本歯科新聞)
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